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くりっく株365によるFTSE100買い建玉の長期保有にチャレンジ

「くりっく株365」買い建玉の長期保有は、レバレッジをかけて、キャピタルゲインをねらいながら、インカムゲインも享受する、くりっく株365の特徴を活用した運用方法です。くりっく株365で取引できる4つの株価指数のうち、買い建玉を長期保有する株価指数として、イギリスの「FTSE100」を選択しました。

なお、急激な下降局面におけるロスカットの回避、ぽっかくんが許容できるリスク等を勘案して、買い建玉1枚あたりの証拠金は250,000円に設定しています。

FTSE100

イギリスを代表する株価指数であるFTSE100は、ロンドン証券取引所に上場する株式銘柄のうち、FTSEの時価総額及び流動性基準を満たした上位100銘柄で構成され、1983年12月31日の株価を基準値1,000ポイントとして計算した、東証株価指数（TOPIX）と同じ時価総額加重型指数です。 HSBCホールディングス、ロイヤル・ダッチ・シェル、BP、アストラゼネカ、グラクソ・スミスクラインなど、その構成銘柄はイギリス国外での売上高の比重が高い企業が多く、イギリスを拠点とするグローバル企業指数としての性格も有しています。

くりっく株365によるFTSE100買い建玉の長期保有

配当込みの株価指数であるDAXは、買い建玉を保有していても、配当相当額は発生しない、すなわちインカムゲインが享受できないため、まず対象外としました。

レバレッジ1倍の場合、2017年末時点における1枚あたりの取引価格は、日経225が2,280,000円、NYダウが2,482,000円、FTSE100が770,200円でした。一方、2017年における買い建玉1枚あたりの配当相当額の合計は、日経225が34,916円、NYダウが51,576円、FTSE100が29,113円です。FTSE100の買い建玉保有に必要な資金は、日経225・NYダウの約1/3であり、FTSE100の配当相当額は、日経225の約8割、NYダウの約5割強であることから、少ない元手である程度のインカムゲインが期待できます。また、FTSE100チャートの短期の値動きは激しくなく、長期の値動きは緩やかに上昇していることから、長期的にはキャピタルゲインも期待できます。これらの理由から、くりっく株365で買い建玉を長期保有する株価指数として、FTSE100を選択しました。

2019年6月時点のFTSE100に最低限必要な証拠金は26,000円です。100年に一度と言われる2008年のリーマン・ショック発生してから6カ月後に、FTSE100は約2,500ポイント下落しました。リーマン・ショック級の暴落でもロスカットされないためには、FTSE100買い建玉1枚あたり26,000円＋250,000円＝276,000円の資金が必要です。また、直近10年間で一番下落したのは、2015年のチャイナ・ショックによる世界同時株安の約1,400ポイントですので、買い建玉1枚あたり26,000円＋140,000円＝166,000円の資金が同程度の暴落でロスカットされないために必要です。これらの情報とぽっかくんのリスク許容度に基づき、FTSE100買い建玉1枚あたりの証拠金は250,000円に設定しました。新規に投資できる資金、金利・配当相当額の合計が250,000円に到達した段階で、新たにFTSE100買い建玉1枚を購入する計画です。

なお、くりっく株365で買い建玉を保有している場合、金利相当額を支払う必要がありますが、2018年12月17日までは海外株価指数の金利相当額の算出には円金利が適用されていたため、NYダウ、FTSE100の金利相当額は0円でした。しかし、12月18日以降は適用金利が円金利からそれぞれの指数の外貨金利に変更された結果、2018年における買い建玉1枚あたりの配当相当額・金利相当額のそれぞれの合計は、NYダウが56,692円・61,425円、FTSE100が30,945円・8,729円であり、NYダウの買い建玉を保有しているとマイナス、FTSE100でもインカムゲインが目減りすることになりました。もし、レバレッジをかけていなければ、このくりっく株365の変更をきっかけに、FTSE100買い建玉の長期保有から撤退していたと思います。

2019年6月時点の運用状況

くりっく株365によるFTSE100買い建玉の長期保有を約2年前から開始し、新規に投資できる資金で買い増しを続けた結果、2019年6月時点で保有している買い建玉は6枚（必要証拠金：156,000円）であり、その平均約定価格は7,197円です。6月4日の評価価格は7,343円だったので、レバレッジは2.47倍、金利・配当相当額の合計が162,651円、評価損益の合計が87,400円と順調な運用成績であり、あとはイギリスのEU離脱問題ブレグジットの行方だけを気にしていればよいと思っていたのですが…